時効｜取得時効と消滅時効の要件・効果を解説

時効は権利関係の頻出テーマ

時効制度は、宅建試験の権利関係分野において毎年1問出題される重要テーマです。取得時効と消滅時効の2つの類型があり、それぞれの要件・効果に加え、2020年（令和2年）の民法改正で大きく変わった時効の完成猶予と更新の仕組みを正確に理解する必要があります。

時効は、条文の知識だけでなく判例からの出題も多いため、具体的なケースと結びつけて学習することが重要です。本記事では、時効制度の趣旨から、取得時効・消滅時効・完成猶予と更新・時効の援用と放棄まで、試験に必要な知識を体系的に解説します。

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時効制度の趣旨

時効とは

時効とは、一定の事実状態が一定期間継続した場合に、その事実状態に基づいて権利の取得又は消滅という法律効果を認める制度です。

時効には2つの類型があります。

類型	内容
取得時効	他人の物を一定期間占有した者が、その物の所有権等を取得する
消滅時効	権利を行使しない状態が一定期間続いた場合に、その権利が消滅する

なぜ時効制度が存在するのか

時効制度の存在理由は、主に以下の3つです。

趣旨	内容
法的安定性の確保	長期間継続した事実状態を尊重し、その上に築かれた法律関係を保護する
立証困難の救済	長期間経過した場合、真の権利者であっても証拠が散逸し立証が困難になるため、事実状態を尊重することで救済する
権利の上に眠る者は保護しない	権利を有しながら長期間行使しない者は保護に値しないという考え方（「権利の上に眠る者は保護せず」）

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取得時効

所有権の取得時効（民法162条）

取得時効の最も重要な類型は所有権の取得時効です。

二十年間、所有の意思をもって、平穏に、かつ、公然と他人の物を占有した者は、その所有権を取得する。
――民法 第162条第1項

十年間、所有の意思をもって、平穏に、かつ、公然と他人の物を占有した者は、その占有の開始の時に、善意であり、かつ、過失がなかったときは、その所有権を取得する。
――民法 第162条第2項

取得時効の期間

占有者の主観	取得時効の期間
善意無過失の場合	10年間
上記以外（悪意又は善意有過失）の場合	20年間

重要ポイント: 善意・無過失の判断時期は占有開始時です。占有開始後に悪意になっても、占有開始時に善意無過失であれば10年で取得時効が完成します。

取得時効の要件

取得時効が成立するためには、以下の4つの要件をすべて満たす必要があります。

要件	内容	備考
所有の意思	自分の物として占有する意思	賃借人の占有は「所有の意思」がないため取得時効は成立しない
平穏	暴力的でない占有	推定される（民法186条1項）
公然	隠し事のない占有	推定される（民法186条1項）
一定期間の継続	10年又は20年の占有の継続	善意無過失なら10年、その他は20年

占有の推定

民法186条1項により、以下の事項は推定されます。

占有者は、所有の意思をもって、善意で、平穏に、かつ、公然と占有をするものと推定する。
――民法 第186条第1項

推定される事項	推定の内容
所有の意思	あるものと推定
善意	善意と推定
平穏	平穏な占有と推定
公然	公然の占有と推定

注意: 無過失は推定されません。善意は推定されますが、無過失の立証は占有者が行う必要があります。10年の短期取得時効を主張する場合は、善意のほかに無過失も証明しなければなりません。

占有の承継

占有は、前の占有者の占有を承継することができます（民法187条）。

占有者の承継人は、その選択に従い、自己の占有のみを主張し、又は自己の占有に前の占有者の占有を併せて主張することができる。
――民法 第187条第1項

項目	内容
承継の可否	前の占有者の占有を併せて主張できる
瑕疵の承継	前の占有者の占有を承継する場合、その瑕疵（悪意等）も承継する
選択の自由	自己の占有のみを主張するか、前の占有者の占有を併せて主張するかは、占有者の選択による

具体例: AがBの土地を善意無過失で5年間占有した後、AがCにその占有を承継した場合。Cが悪意であっても、AとCの占有を合算して計10年経過すれば、Cは10年の取得時効を主張できます（Aの占有開始時に善意無過失であったため）。ただし、CがAの占有の瑕疵も承継するため、Aが悪意であった場合にはCも悪意の占有者として扱われます。

取得時効の効果

遡及効

取得時効が完成した場合、その効果は占有を開始した時に遡って生じます（民法144条）。

時効の効力は、その起算日にさかのぼる。
――民法 第144条

項目	内容
効果の発生時期	占有開始時に遡及
遡及の意味	占有開始時から所有者であったものとして扱われる
果実の帰属	占有開始時から取得した果実も自己のものとなる

取得時効の対象

取得時効の対象は所有権に限りません。

権利	取得時効の可否
所有権	可能（162条）
地上権	可能
地役権	継続的に行使され、かつ外形上認識しうるものに限り可能
賃借権	判例上認められている
抵当権	不可
債権	不可

所有の意思の判断

「所有の意思」は、占有取得の原因たる事実（権原の性質）によって客観的に判断されます（判例）。

占有の原因	所有の意思
売買により取得した占有	あり（自主占有）
贈与により取得した占有	あり（自主占有）
相続により取得した占有	あり（自主占有）
賃貸借により取得した占有	なし（他主占有）
使用貸借により取得した占有	なし（他主占有）
寄託により取得した占有	なし（他主占有）

重要ポイント: 賃借人は「所有の意思」がないため、いくら長期間占有しても取得時効は成立しません。ただし、賃借人が新たな権原（例：相続）により自主占有に転換した場合は、その時点から取得時効が進行します。

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消滅時効

債権の消滅時効（民法166条）

消滅時効は、権利を行使しない状態が一定期間続いた場合に、その権利が消滅する制度です。2020年の民法改正で、消滅時効のルールが大きく変わりました。

一般の債権の消滅時効

債権は、次に掲げる場合には、時効によって消滅する。
一　債権者が権利を行使することができることを知った時から五年間行使しないとき。
二　権利を行使することができる時から十年間行使しないとき。
――民法 第166条第1項

起算点	時効期間
権利を行使できることを知った時（主観的起算点）	5年
権利を行使できる時（客観的起算点）	10年

重要ポイント: 消滅時効は、主観的起算点（5年）と客観的起算点（10年）のいずれか早い方の経過により完成します。通常の契約に基づく債権の場合、債権者は弁済期を知っていることが多いため、主観的起算点と客観的起算点が同じ時点になり、結果として5年で時効が完成することが多くなります。

旧法との比較

項目	旧法（改正前）	新法（改正後）
一般の債権	10年（客観的起算点のみ）	5年（主観的起算点）又は10年（客観的起算点）
商事債権	5年	廃止（一般の債権に統一）
職業別の短期時効	1年・2年・3年等	廃止（一般の債権に統一）

旧法では飲食代金（1年）、弁護士報酬（2年）、医師の診療報酬（3年）など職業別の短期消滅時効がありましたが、改正法ではこれらがすべて廃止され、一般の債権の消滅時効（5年又は10年）に統一されました。

その他の時効期間

権利の種類	時効期間	起算点
一般の債権	5年 or 10年	主観的起算点 or 客観的起算点
確定判決により確定した権利	10年（短期の時効期間のものでも10年に延長）	確定の時
債権又は所有権以外の財産権	20年	権利を行使できる時
不法行為に基づく損害賠償請求権	3年（主観的起算点）又は20年（客観的起算点）	知った時 or 不法行為の時
人の生命又は身体の侵害に基づく損害賠償請求権	5年（主観的起算点）又は20年（客観的起算点）	知った時 or 不法行為の時

確定判決と時効

確定判決又は確定判決と同一の効力を有するものによって確定した権利については、十年より短い時効期間の定めがあるものであっても、その時効期間は、十年とする。
――民法 第169条第1項

重要ポイント: 確定判決で確定した権利は、元の時効期間が5年であっても10年に延長されます。ただし、元の時効期間が10年以上の場合はそのままです。

不法行為の消滅時効

不法行為の種類	主観的起算点	客観的起算点
一般の不法行為	損害及び加害者を知った時から3年	不法行為の時から20年
生命・身体の侵害	損害及び加害者を知った時から5年	不法行為の時から20年

注意: 人の生命又は身体の侵害に基づく不法行為については、被害者保護の観点から主観的起算点が3年ではなく5年に延長されています。

所有権と時効

所有権は消滅時効にかかりません。 所有権は物に対する最も基本的な権利であり、行使しないからといって消滅させることは適切でないと考えられています。

権利	消滅時効の対象か
所有権	対象外（消滅時効にかからない）
債権	対象（5年又は10年）
地上権・地役権等	対象（20年）
抵当権	被担保債権が消滅時効にかかれば、付従性により消滅

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時効の完成猶予と更新

旧法との用語の変更

2020年の民法改正により、従来の「時効の中断」と「時効の停止」は、「時効の更新」と「時効の完成猶予」に再編されました。

旧法の用語	新法の用語	効果
時効の中断	時効の更新	時効期間がリセットされ、ゼロから新たに進行を始める
時効の停止	時効の完成猶予	一定の期間だけ時効の完成が猶予される（進行は止まらないが、完成しない）

主な完成猶予事由と更新事由

裁判上の請求等（民法147条）

事由	完成猶予の効果	更新の効果
裁判上の請求（訴えの提起）	手続終了までの間、完成猶予	確定判決等により権利が確定すれば更新
支払督促	手続終了までの間、完成猶予	確定すれば更新
裁判上の和解	手続終了までの間、完成猶予	合意が成立すれば更新
調停	手続終了までの間、完成猶予	成立すれば更新
破産手続参加等	手続終了までの間、完成猶予	確定すれば更新

注意: 裁判上の請求等の場合、まず完成猶予が生じ、権利が確定した時点で更新されます。訴えが取り下げられた場合等、権利が確定しなかった場合は、手続終了時から6か月が経過するまでは時効は完成しません。

強制執行等（民法148条）

事由	完成猶予の効果	更新の効果
強制執行	手続終了までの間、完成猶予	手続が終了した時に更新
担保権の実行	手続終了までの間、完成猶予	手続が終了した時に更新
競売	手続終了までの間、完成猶予	手続が終了した時に更新

催告（民法150条）

事由	完成猶予の効果	更新の効果
催告（裁判外の請求）	催告の時から6か月間、完成猶予	更新の効果なし

催告があったときは、その時から六箇月を経過するまでの間は、時効は、完成しない。
――民法 第150条第1項

重要ポイント: 催告には完成猶予の効果のみがあり、更新の効果はありません。催告後6か月以内に裁判上の請求等を行わなければ、時効は完成してしまいます。また、催告によって完成猶予されている間に再度催告をしても、効力は生じません（民法150条2項）。

承認（民法152条）

事由	完成猶予の効果	更新の効果
承認（権利の存在を認めること）	—	承認があった時に更新

時効は、権利の承認があったときは、その時から新たにその進行を始める。
――民法 第152条第1項

最重要ポイント: 承認があった場合、時効は更新されます（時効期間がリセットされ、新たに進行を始める）。承認の具体例は以下のとおりです。

承認の具体例	内容
債務の一部弁済	借金の一部を返済する行為
支払猶予の申入れ	「もう少し待ってほしい」と申し出る行為
利息の支払い	借入金の利息を支払う行為

注意: 承認は、権利者（債権者）ではなく義務者（債務者）側の行為です。債務者が権利の存在を認めることが承認です。

権利についての協議を行う旨の合意（民法151条）

2020年の民法改正で新たに設けられた制度です。

事由	完成猶予の効果
権利についての協議を行う旨の書面（電磁的記録を含む）による合意	合意から1年（又は協議期間の定めがある場合はその期間、ただし最長5年）の間、完成猶予

完成猶予と更新のまとめ表

事由	完成猶予	更新
裁判上の請求等	○（手続終了まで）	○（確定した時）
強制執行等	○（手続終了まで）	○（終了時）
催告	○（6か月間）	×
承認	—	○
協議の合意	○（1年間等）	×
天災等による完成猶予	○（障害消滅後3か月）	×
未成年者・成年被後見人の完成猶予	○（法定代理人就職後6か月）	×

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時効の援用

援用とは

時効が完成しても、それだけでは自動的に権利の取得・消滅は生じません。時効の利益を受けるためには、時効の援用（時効の効果を主張すること）が必要です（民法145条）。

時効は、当事者（中略）が援用しなければ、裁判所がこれによって裁判をすることができない。
――民法 第145条

援用権者の範囲

時効を援用できるのは、「当事者」すなわち「時効により直接利益を受ける者」です（判例）。

援用権者	具体例
債務者	消滅時効を援用して債務を免れる
保証人	主たる債務の消滅時効を援用できる
物上保証人	被担保債権の消滅時効を援用できる
後順位抵当権者	先順位抵当権の被担保債権の消滅時効を援用できない（判例）
取得時効の占有者	取得時効を援用して所有権を取得する
一般債権者	他の債権者の債権の消滅時効を援用できない（判例）

重要ポイント: 後順位抵当権者は先順位抵当権の被担保債権の消滅時効を援用できません。先順位抵当権が消滅すれば後順位抵当権者は有利になりますが、判例はこれを「直接利益を受ける者」には含まないとしています。

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時効利益の放棄

時効完成前の放棄

時効の利益は、あらかじめ放棄することができません（民法146条）。

時効の利益は、あらかじめ放棄することができない。
――民法 第146条

趣旨: もし時効利益の事前放棄を認めると、債権者が契約時に「時効の利益を放棄する」という条項を強制的に盛り込む可能性があり、時効制度が骨抜きになるからです。

時効完成後の放棄

時効完成後に時効の利益を放棄することは可能です。時効完成後は、時効の利益を受けるか放棄するかは当事者の自由です。

時期	時効利益の放棄
時効完成前	できない（民法146条）
時効完成後	できる

注意: 時効完成後に債務の承認（一部弁済等）を行った場合、信義則上、その後に時効を援用することは許されないとされています（判例）。これは時効利益の放棄とは異なりますが、結果として同様の効果をもたらします。

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時効と登記

取得時効と登記の問題は、物権変動と対抗要件と関連する重要な横断論点です。

時効完成前の第三者

ケース	登記の要否
Aの不動産をBが時効取得した。時効完成前にAがCに不動産を譲渡した	Bは登記なしでCに対抗できる（BとCは当事者類似の関係）

時効完成後の第三者

ケース	登記の要否
Aの不動産をBが時効取得した。時効完成後にAがCに不動産を譲渡した	BとCは対抗関係に立ち、先に登記した方が優先

重要ポイント: 時効完成前の第三者に対しては登記なしで対抗可能、時効完成後の第三者に対しては登記が必要です。この区別は試験で非常によく出題されます。

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試験対策のポイント

数字の暗記

時効の種類	期間	条件
取得時効（善意無過失）	10年	占有開始時に善意無過失
取得時効（その他）	20年	—
消滅時効（主観的起算点）	5年	権利行使できることを知った時から
消滅時効（客観的起算点）	10年	権利行使できる時から
確定判決による権利	10年	短い期間でも10年に延長
財産権（債権・所有権以外）	20年	—
不法行為（一般・主観的）	3年	損害及び加害者を知った時から
不法行為（客観的）	20年	不法行為の時から
催告による完成猶予	6か月	—

ひっかけパターン

ひっかけの内容	正解
「善意有過失で10年占有すれば取得時効が成立する」	× 善意無過失が必要。善意有過失は20年
「取得時効の効果は時効完成時から生じる」	× 占有開始時に遡及する
「催告には時効の更新の効果がある」	× 催告は完成猶予のみ。更新なし
「催告は繰り返し行えばその都度猶予される」	× 催告中の再催告は効力なし
「時効の利益はあらかじめ放棄できる」	× 事前放棄は不可
「所有権は消滅時効にかかる」	× 所有権は消滅時効にかからない
「後順位抵当権者は先順位の被担保債権の消滅時効を援用できる」	× 援用できない
「時効完成前の第三者に対して登記が必要」	× 登記なしで対抗可能

暗記のコツ

1. 取得時効は「10と20」: 善意無過失なら10年、それ以外は20年。
2. 消滅時効は「5と10」: 知った時から5年、行使できる時から10年。
3. 催告は「6か月の猶予だけ」: 更新なし、再催告も無効。
4. 承認は「即更新」: 一部弁済でもリセット。
5. 「遡及するのは取得時効だけ」: 占有開始時に遡る。
6. 「所有権は消滅しない」: 消滅時効の対象外。

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関連論点

債務不履行との関係

消滅時効は、債務不履行に基づく損害賠償請求権にも適用されます。債務不履行に基づく損害賠償請求権の消滅時効は、一般の債権の消滅時効と同じ5年（主観的起算点）又は10年（客観的起算点）です。

ただし、人の生命又は身体の侵害による損害賠償請求権については、主観的起算点が5年、客観的起算点が20年に延長されます（民法167条）。

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まとめ

時効制度の重要ポイントを最終確認しましょう。

1. 取得時効: 善意無過失なら10年、その他は20年。善意・無過失の判断は占有開始時
2. 取得時効の要件: 所有の意思・平穏・公然・一定期間の継続。無過失は推定されない
3. 取得時効の効果: 占有開始時に遡及する
4. 消滅時効: 知った時から5年 or 行使できる時から10年（いずれか早い方）
5. 所有権は消滅時効にかからない
6. 確定判決で確定した権利は10年
7. 完成猶予: 時効の完成が一時的に猶予される（催告 = 6か月）
8. 更新: 時効期間がリセットされゼロから進行（承認で即更新）
9. 催告: 完成猶予のみ。更新なし。再催告は効果なし
10. 時効の援用: 直接利益を受ける者が主張する必要がある
11. 時効利益の事前放棄は不可（完成後の放棄は可能）
12. 時効と登記: 完成前の第三者 → 登記不要、完成後の第三者 → 登記必要

時効は数字と要件を正確に覚えることが得点のカギです。表を活用して体系的に整理し、確実に得点しましょう。