【合格体験記】通信講座だけで合格した地方在住者の話

はじめに｜「近くに予備校がない」からのスタート

私は東北地方の人口5万人ほどの町で、従業員30名規模の建設会社に勤務しています。宅建を受験したのは30代半ばのことでした。会社で不動産の売買に関わる業務が増えてきたことがきっかけで、上司からも「宅建を取得してほしい」と言われたのが直接のきっかけです。

宅建の学習を始めようと思ったとき、まず直面したのが「近くに予備校がない」という現実でした。最寄りの大手資格予備校まで車で片道2時間。仕事をしながら毎週通うのは現実的ではありません。

「独学しかないか」と思いかけたのですが、正直なところ法律の勉強は完全な初心者で、独学で正しい学習ができる自信がありませんでした。そこで選んだのが通信講座という選択肢です。

結果として、通信講座だけで約8ヶ月間学習し、本番では40点を取って合格することができました。この記事では、地方在住で予備校に通えない環境の中、通信講座をどのように活用して合格したのかを詳しくお伝えします。

通信講座を選んだ理由｜独学・通学との比較検討

3つの学習スタイルを比較した

宅建の学習を始めるにあたり、私は「独学」「通学（予備校）」「通信講座」の3つの選択肢を真剣に比較しました。

項目	独学	通学（予備校）	通信講座
費用	約1〜2万円	約10〜20万円	約3〜8万円
学習ペース	完全に自由	カリキュラムに従う	ある程度自由
質問対応	なし	講師に直接質問可能	メール・チャットで質問可能
強制力	なし	通学すること自体が強制力	中程度（進捗管理機能がある講座も）
法改正対応	自分で情報収集	講座に含まれる	講座に含まれる
通学の必要性	なし	あり（週1〜2回）	なし

私にとって決め手になったのは、「カリキュラムがある」という点でした。何をどの順番で、どのくらいの期間で学習すればいいのかを自分で考える必要がない。これは法律初心者の私にとって非常に大きなメリットでした。

また、通信講座であれば自宅で学習できるため、予備校への移動時間も不要です。地方在住者にとって、この「移動時間ゼロ」は想像以上に大きな利点です。

通信講座の選び方

通信講座を選ぶ際に、私が重視した基準は以下の5つです。

1. 動画講義の質

テキストだけの通信講座ではなく、動画講義が充実しているものを選びました。文字だけでは理解しにくい法律の概念も、講師の説明を聞くと「なるほど」と腑に落ちることが多いからです。サンプル動画が公開されている講座を片っ端から視聴し、自分に合う講師を見つけました。

2. カリキュラムの明確さ

「いつまでにどこまで終わらせるか」が明確に示されている講座を選びました。毎週の学習範囲が指定されていて、学習計画を自分で立てる必要がないのは助かりました。

3. 質問対応の充実度

わからないことが出てきたとき、すぐに質問できる環境があるかどうかは重要です。メールで質問できる講座、チャットで質問できる講座、質問回数に制限がある講座など、各社さまざまでした。私は質問回数無制限の講座を選びました。

4. 合格実績

公表されている合格率や合格者の声を確認しました。ただし、合格率の算出方法は各社で異なるため、数字だけで比較するのは危険です。合格者の声の中で、自分と似た環境（地方在住、初学者、社会人）の人がいるかどうかを重視しました。

5. 費用対効果

高額な講座が必ずしも良いとは限りません。私の予算は5万円程度だったので、その範囲内で最も内容が充実している講座を選びました。教育訓練給付金制度の対象講座であれば、受講費用の20%が返金されるため、対象かどうかも確認しました。

通信講座の具体的な活用法｜動画講義を軸にした学習スタイル

学習スケジュールの全体像

通信講座の学習を始めたのは2月でした。本試験は10月の第3日曜日なので、約8ヶ月間の学習期間です。講座のカリキュラムに従い、以下のスケジュールで進めました。

期間	学習内容	1日の学習時間
2〜3月	宅建業法の動画講義 + 確認テスト	約1.5時間
4月	権利関係（民法）の動画講義 + 確認テスト	約1.5時間
5月	権利関係（借地借家法等）+ 法令上の制限の動画講義	約1.5時間
6月	税・その他の動画講義 + 全科目の復習	約2時間
7月	過去問演習（年度別）	約2時間
8月	過去問演習 + 弱点補強	約2.5時間
9月	模試 + 直前対策	約3時間
10月（試験前）	総復習 + 暗記事項の確認	約3時間

このスケジュールのポイントは、宅建業法を最初に学習したことです。宅建業法は配点が高く、比較的理解しやすい科目です。最初に得意科目を作ることで、学習の手応えを感じながら他の科目に進むことができました。

動画講義の視聴方法

動画講義の視聴は、主に以下の時間帯に行っていました。

平日：
- 夜20:30〜22:00（約1.5時間）

休日：
- 午前9:00〜12:00（約3時間）
- 午後14:00〜16:00（約2時間）

平日は仕事から帰宅して夕食と入浴を済ませた後の1.5時間を学習に充てました。正直、この時間帯は疲れていて集中力が落ちがちです。そこで工夫したのが、動画講義の「ながら視聴」です。

最初の視聴は1.5倍速で全体の流れを把握し、理解が追いつかない部分は一時停止してノートに書き出す。この方法で、60分の講義を約40分で視聴できました。残りの50分で確認テストを解くという流れです。

倍速視聴のテクニック

動画講義を倍速で視聴するのは、効率化の鉄板テクニックですが、いくつかのコツがあります。

倍速設定	適した場面
1.0倍	初めて学ぶ難しい論点（民法の意思表示、抵当権など）
1.25倍	初見だが比較的理解しやすい論点
1.5倍	2回目の視聴、復習時
2.0倍	3回目以降の復習、内容を思い出す程度の確認

最初から2倍速にすると内容が頭に入ってこないので、段階的にスピードを上げるのがおすすめです。私の場合、初見の内容は1.25倍、復習時は1.5〜2倍で視聴していました。

ノートの取り方

通信講座にはテキストが付属していましたが、それとは別に自分専用のまとめノートを作成しました。ただし、テキストの内容をそのまま書き写すのではなく、以下のルールで作成しました。

ノート作成のルール：

1. 動画講義で「ここは重要」と言われた箇所だけ書く
2. テキストの表現ではなく、自分の言葉で書き直す
3. 図や表を積極的に使う（特に比較表）
4. 間違えた問題の解説を要約して書く
5. A4ノート1冊に科目ごとにまとめる

このノートは直前期の総復習で大活躍しました。テキストを最初から読み直すと何十時間もかかりますが、自分専用のまとめノートなら2〜3時間で全科目を見返すことができたのです。

独学と通信講座の決定的な違い｜講座を使って感じたメリット

カリキュラムに従うだけで「迷わない」

独学の最大のデメリットは、「何をどの順番で学習すればいいか」を自分で判断しなければならないことです。通信講座では、この判断がすべて不要になります。

私の場合、講座のカリキュラムに従って毎週の学習範囲をこなすだけで、自然と必要な知識が身についていきました。「今週はこの動画を見て、このテストを解く」——それだけを毎日実行すればいいのです。

この「迷わない」というメリットは、特に法律初心者にとっては絶大です。独学だと、テキストのどの部分を重点的に読むべきか、どの過去問から解き始めるべきかといった判断を自分でする必要があり、結果として非効率な学習に陥るリスクがあります。

質問できる環境の安心感

通信講座のもう一つの大きなメリットは、わからないことを質問できることです。私は学習期間中に合計で約30回の質問をしました。質問の内容は主に以下の3種類です。

質問の種類	具体例	回答までの時間
理解の確認	「連帯保証と保証連帯の違いがわかりません」	1〜2営業日
テキストの記述への疑問	「テキストP.123の記述と過去問の解説が矛盾しているように見えます」	2〜3営業日
学習方法の相談	「権利関係の正答率が上がりません。効果的な学習法はありますか？」	1〜2営業日

質問への回答は丁寧で、テキストの該当ページや関連条文も示してくれたので、理解が深まりました。独学では、こうした疑問が解消されないまま先に進んでしまい、後から大きなつまずきの原因になることがあります。

法改正情報が自動で届く

宅建試験は法改正の内容が出題されることがあります。2020年の民法大改正以降も、毎年のように細かい改正が行われています。独学の場合、どこがどう変わったのかを自分で調べる必要がありますが、通信講座では法改正情報が自動的に配信されます。

私が受験した年も、いくつかの法改正がありましたが、通信講座の法改正レジュメが届いたおかげで、漏れなく対応することができました。本番でも法改正に関連する問題が1問出題されましたが、正解することができました。

模試が付属している

私が受講した講座には模試が3回分含まれていました。模試は本試験と同じ形式・難易度で作成されており、自分の実力を客観的に測る良い機会でした。

模試	実施時期	得点	感想
第1回	7月	28点	ショック。まだまだ足りないと実感
第2回	8月	35点	合格ラインに近づいてきた
第3回	9月	39点	自信がついた

第1回の模試で28点しか取れなかったときは正直焦りましたが、それが良い刺激になりました。「あと2ヶ月で10点以上伸ばさなければ」と危機感を持ち、過去問演習の量を大幅に増やしたのです。

孤独な学習を乗り越えた方法｜地方在住者ならではの工夫

モチベーション低下との戦い

通信講座の学習は、基本的に一人で行います。予備校であれば同じ目標を持つ仲間がいますが、自宅で一人で動画を見て問題を解く日々は、想像以上に孤独でした。

特に5月から6月にかけて、学習の中だるみを感じました。宅建業法を終えて権利関係に入ったあたりで、民法の難解さに挫折しかけたのです。「こんなに難しいものを覚えて、本当に合格できるのだろうか」という不安が頭をよぎりました。

孤独を乗り越えた5つの方法

私が孤独な学習を乗り越えるために実践した方法を紹介します。

1. SNSで学習仲間を見つけた

X（旧Twitter）で「#宅建勉強中」のハッシュタグを検索すると、全国に同じように宅建の学習をしている人がたくさんいました。毎日の学習記録を投稿し、お互いに励まし合うことで、「自分だけじゃない」という安心感を得ることができました。

地方在住でも、SNSを通じて全国の受験仲間とつながれるのは、現代ならではのメリットです。

2. 学習記録を「見える化」した

カレンダーに毎日の学習時間を記録し、壁に貼りました。学習した日はマーカーで塗りつぶし、連続記録が途切れないようにすることで、「今日もやらなきゃ」という気持ちを維持しました。

これはいわゆる「ハビットトラッカー」と呼ばれる方法で、習慣化の定番テクニックです。44日間続いた連続記録が途切れそうになったとき、「ここで止めたらもったいない」と思って机に向かったことが何度もありました。

3. 小さな目標を設定した

「宅建に合格する」という大きな目標だけでは、日々のモチベーションを維持するのは難しいものです。そこで、週単位の小さな目標を設定しました。

• 今週中に宅建業法の第2章を終わらせる
• 過去問で8割以上の正答率を達成する
• 確認テストで満点を取る

小さな目標を達成するたびに小さな達成感が生まれ、それが次の学習への原動力になりました。

4. ご褒美を用意した

月ごとの目標を達成したら、自分にご褒美をあげるルールを作りました。6月のご褒美は好きなラーメン店への外食、7月は新しいゲームソフト、8月は温泉旅行と、学習のモチベーションになるものを事前に決めておきました。

こうした「外発的動機づけ」は、長期間の学習を続ける上で効果的です。

5. 合格後の自分を具体的にイメージした

「宅建に合格したら資格手当で月1万円アップする」「不動産関連の業務を任せてもらえるようになる」「名刺に『宅地建物取引士』と入れられる」——こうした合格後の具体的なメリットを紙に書き出し、学習机の前に貼っていました。

モチベーションが下がったときにこれを見返すと、「あと少し頑張ろう」と思えたものです。

科目別の学習戦略｜通信講座のカリキュラムをベースにした得点計画

科目別の特徴と攻略法

通信講座で学習する中で、各科目の特徴をつかみ、それぞれに合った学習法を確立しました。

宅建業法（20問）：目標18点以上

宅建業法は通信講座の動画講義が最も分かりやすかった科目です。条文の趣旨から丁寧に解説されていたので、「なぜこういうルールがあるのか」を理解した上で暗記できました。

テキストだけで学ぶと、条文の文言を丸暗記しがちです。しかし、動画講義では講師が具体的な事例を使って説明してくれるため、記憶に残りやすいのです。たとえば、クーリングオフの制度を学ぶとき、「マンションのモデルルームで興奮して契約してしまった買主を保護するための制度なのです」と具体的な場面をイメージさせてくれたのが印象的でした。

権利関係（14問）：目標8点以上

権利関係は最も苦戦した科目です。民法の総則から債権・物権まで範囲が広く、論理的な思考力が求められます。通信講座の動画講義を2回視聴し、さらに確認テストで理解を定着させるという方法で取り組みました。

特に効果的だったのは、講師が作成した「権利関係の事例図解」というレジュメです。AさんがBさんに土地を売って、Cさんが抵当権を持っていて——という複雑な関係を図解で示してくれたので、問題文を読んだときに人物関係をすぐにイメージできるようになりました。

法令上の制限（8問）：目標6点以上

法令上の制限は暗記が中心の科目です。動画講義で全体像をつかんだ後は、ひたすら確認テストと過去問で暗記を定着させました。特に重要な数字（開発許可の面積基準、建ぺい率・容積率、農地法の届出など）は、講座に付属していた暗記シートを活用しました。

この科目のポイントは、「理解しようとしすぎない」ことだと講師も言っていました。都市計画法や建築基準法の細かい規定は、理屈を追求するよりも、パターンとして覚えてしまった方が効率的です。

税・その他（8問）：目標5点以上

税に関する分野は範囲が限定的なため、通信講座のカリキュラムでも最後に学習しました。譲渡所得税、不動産取得税、固定資産税、印紙税、登録免許税——覚えるべき税目はそれほど多くありません。

統計問題については、講座が直前期に「統計データまとめ」を配信してくれたので、それを暗記するだけで対応できました。

本番の結果

本番では、以下の得点で合格することができました。

科目	問題数	得点	目標との比較
権利関係	14問	9点	目標+1
宅建業法	20問	18点	目標通り
法令上の制限	8問	7点	目標+1
税・その他	8問	6点	目標+1
合計	50問	40点	目標+3

合格点は36点でしたので、4点の余裕がありました。通信講座のカリキュラムに忠実に従った結果、安定して得点できたと感じています。

試験での出題ポイント｜通信講座で学んだ重要論点

通信講座の動画講義で特に丁寧に解説されていた論点は、実際に本番でも出題されました。以下は、通信講座で重点的に扱われていた重要ポイントです。

宅建業法の頻出ポイント

• 重要事項説明（35条書面）と契約書面（37条書面）の記載事項の違い：両者の比較は毎年出題されます。通信講座では比較表を使って整理してくれたのでわかりやすかったです。
• 自ら売主制限（8種制限）：クーリングオフ、損害賠償額の予定、手付金の制限など、それぞれの適用要件を正確に覚えることが重要です。
• 営業保証金と弁済業務保証金の比較：金額・手続き・還付の流れを対比して覚えます。

権利関係の頻出ポイント

• 意思表示（詐欺・強迫・錯誤）：第三者保護の要件の違いが頻出です。
• 代理制度：無権代理と表見代理の関係は、事例問題として出題されます。
• 抵当権：物上代位、法定地上権、抵当権消滅請求など、論点が多い分野です。
• 借地借家法：存続期間や更新の要件は毎年出題される超重要分野です。

法令上の制限の頻出ポイント

• 都市計画法：開発許可の要不要の判断が頻出です。
• 建築基準法：用途制限、建ぺい率・容積率、高さ制限の知識が問われます。
• 農地法：3条・4条・5条の許可と届出の違いは確実に出題されます。

○×クイズで理解度チェック

通信講座で学んだ重要ポイントを○×クイズで確認してみましょう。

クイズ1

宅地建物取引業者が自ら売主となる場合、代金の額の10分の2を超える額の手付を受領することができない。

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**○（正しい）** 宅建業法第39条により、宅建業者が自ら売主となる場合、買主から受領できる手付金の額は代金の額の10分の2（20%）を超えてはなりません。これは8種制限（自ら売主制限）の一つです。なお、受領した手付は解約手付の性質を持つものとされます。

クイズ2

保証協会の社員である宅地建物取引業者と取引をした者は、その取引により生じた債権について、弁済業務保証金から弁済を受けることができるが、宅地建物取引業者自身も弁済を受けることができる。

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**×（誤り）** 弁済業務保証金から弁済を受けることができるのは、保証協会の社員と宅建業に関して取引をした者ですが、**宅地建物取引業者は除かれます**。つまり、宅建業者同士の取引で生じた債権については、弁済業務保証金からは弁済を受けられません。営業保証金についても同様です。

クイズ3

市街化区域内で行う1,000平方メートル以上の開発行為には、都道府県知事の許可が必要である。

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**○（正しい）** 都市計画法第29条により、市街化区域内で1,000平方メートル以上の開発行為を行う場合は、都道府県知事（指定都市等の場合はその長）の許可が必要です。なお、市街化調整区域では面積に関係なく原則として許可が必要です。

クイズ4

農地を農地として売買する場合（権利移動）には、農地法第3条の許可が必要であり、市街化区域内の農地であっても許可が必要である。

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**○（正しい）** 農地法第3条の許可（農地の権利移動）については、市街化区域内の特例（届出でよい）は適用されません。市街化区域内の特例が適用されるのは、第4条（農地の転用）と第5条（転用目的の権利移動）の場合です。3条・4条・5条の違いは頻出ポイントです。

まとめ｜通信講座で合格するための5つの教訓

約8ヶ月の通信講座学習を通じて得た教訓をまとめます。

1. カリキュラムを信じて最後までやり切る

通信講座を選んだ以上、カリキュラムを信じて最後までやり切ることが大切です。途中で不安になって独自のやり方に変えたくなることもありますが、プロが設計したカリキュラムに従うのが最短ルートです。

2. 動画講義は複数回視聴する

1回の視聴で完璧に理解できる内容はほとんどありません。最低2回、苦手分野は3回以上視聴することで、理解が深まります。倍速視聴を活用すれば、時間を節約しながら複数回の視聴が可能です。

3. 質問機能を積極的に使う

質問できる環境があるのに使わないのはもったいないです。「こんな基本的なことを聞いて恥ずかしい」と思わず、わからないことはどんどん質問しましょう。私も最初は遠慮していましたが、質問するたびに理解が深まる実感がありました。

4. 孤独対策を事前に用意する

通信講座は一人で学ぶため、孤独との戦いになります。SNSで仲間を見つける、学習記録を可視化する、小さなご褒美を設定するなど、モチベーション維持の仕組みを学習開始前に準備しておきましょう。

5. 地方在住はハンデではない

予備校が近くにないことはハンデではありません。通信講座の質は年々向上しており、動画講義の内容は予備校の対面授業と遜色ないレベルです。自宅で自分のペースで学習できるという点では、むしろメリットとも言えます。

地方在住で予備校に通えないと悩んでいる方、通信講座という選択肢を検討してみてください。正しい講座を選び、カリキュラムに忠実に取り組めば、合格は十分に手の届く目標です。

よくある質問（FAQ）

Q1. 通信講座の費用はどのくらいかかりますか？

A. 講座によって異なりますが、宅建の通信講座は概ね3万円〜8万円程度です。テキスト・動画講義・過去問集・模試がセットになっている講座が多いです。教育訓練給付金制度の対象講座であれば、受講料の20%（上限10万円）が支給されるため、実質的な負担はさらに軽減されます。

Q2. 通信講座と独学を併用するのはアリですか？

A. アリだと思います。通信講座をベースにしつつ、市販のアプリや問題集で演習量を増やすのは効果的です。ただし、複数の教材に手を出しすぎると消化不良になるリスクがあるため、通信講座のカリキュラムをメインにしつつ、サブ教材は1〜2冊に絞ることをおすすめします。

Q3. 動画講義を見る時間がない場合はどうすればいいですか？

A. 倍速視聴を活用しましょう。1.5倍速にするだけで、60分の講義が40分で視聴できます。また、通勤時間に音声だけ聴くのも効果的です。多くの通信講座では音声ダウンロード機能が用意されているので、運転中や家事の最中にも「ながら学習」が可能です。

Q4. 通信講座の途中で挫折しそうになったらどうすればいいですか？

A. まずは学習時間を減らしてでも「毎日何かやる」ことを優先しましょう。1日5分でも学習を続けることで、習慣が途切れるのを防げます。また、通信講座の運営元に学習相談ができる場合は、積極的に活用してください。プロのアドバイスがもらえるかもしれません。

Q5. 通信講座を選ぶとき、口コミは参考になりますか？

A. 参考にはなりますが、鵜呑みにしないことが大切です。同じ講座でも、学習スタイルや基礎知識の有無によって評価は分かれます。私のおすすめは、各社のサンプル動画を視聴して講師との相性を確かめること、そして無料体験があればまず試してみることです。「この講師の説明はわかりやすい」と感じられるかどうかが最も重要な判断基準だと思います。

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